会社概要

2015年4月2日現在
会社の名称 株式会社スペック
System Produce & Engineering Corporation
(略称) SPEC:スペック
設立年月日 1990年(平成2年)9月7日
事業内容 コンピュ−タに関するコンサルタント業務
コンピュータのソフトウェアに関する設計・開発・販売業務
コンテンツの設計・開発・運営事業
情報システム商品販売業務
労働者派遣事業法に基づく労働者派遣事業
IDC(インターネットデータセンター)の運営業務
貿易業務
不動産の賃貸業務
インターネットを利用した通信販売業務
役員
代表取締役会長 西村 正文
取締役社長 高橋 早苗
資本金 3,600万円
授権資本 18,000万円
所在地 〒755-0018 山口県宇部市錦町5番5号
取引銀行 山口銀行 宇部支店
三井住友銀行 下関支店
三菱東京UFJ銀行 宇部支店
西京銀行 宇部支店
加入団体 キューブサロン(C-UBE)
山口大学地域共同研究開発センター研究協力会
山口県情報産業協会
宇部商工会議所
宇部商工会議所情報サービス部会 ITサロン
やまぐちブランド技術研究会
やまぐち教育応援団
認定 宇部市ベンチャー支援 モデル事業所
人材派遣業許可 厚生労働大臣許可番号 特35-300025
日本医師会総合政策研究機構IT認定サポート事業所 認定番号4032011
Cisco Registered Certified Partner
経営革新計画認定事業所
社員所有資格
  • オンライン情報処理技術者
  • 第1種情報処理技術者
  • 第2種情報処理技術者
  • 基本情報技術者
  • 情報処理技術者プロダクションエンジニア
  • AMP社ネットワーク配線技術者
  • NECソフトウェア技術者局用交換中級
  • パーソナルコンピュータ利用技術認定試験2級
  • Microsoft MCP + Internet
  • Oracle Master Silver
  • Oracle Master Bronze 11g
  • Red Hat Linux Certified Engineer
  • Cisco Certified Network Professional
  • 日医IT認定システム主任者
  • 日医IT認定インストラクター
  • 第2種電気工事士
  • 危険物取扱者丙種
  • 機械保全(電気系保全作業)技能士1級
  • 機械保全(電気系保全作業)技能士2級
  • 文部省認定ラジオ音響技術検定3級
  • トレース技術認定2級
  • 日本商工会議所 簿記検定2級
  • 高等学校教諭1種免許
  • 釜山大学校外国語教育院韓国語講座中・上級
  • 障害者職業生活相談員
保有技術 <開発言語>
C言語 (C、C++、VC、C#)
Java (Java、JSP)
VB (VB4〜6、VB.NET、ASP、ASP.NET)
インタプリタ言語 (PHP、Perl/CGI、BASICなど)
マークアップ言語 (HTML、XHTML、XMLなど)
その他 (COBOL、Excelマクロ、シェル、ラダーなど)

<OS>
Windowsサーバ/クライアント/モバイル
Android、iOS
Linux (RedHat、Debianなど各種Linux)
Unix
MacOS

<データベース>
Oracle (7、8、8i、9i、10g、11g)
SQL Server (MSDE、2000、2005、2007、2008、2012)
Access、PostgreSQL、MySQL、FileMaker

<ネットワーク>
VPN、LAN、WAN構築


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沿革

1990年 9月 会社設立(資本金1,800万円)
1995年 12月 本社を宇部市恩田町に移転
1996年3月 東京事務所開設
1997年 7月 山口事業所(山口県小郡町)開設
1998年 10月 本社と山口事業所を統合
2000年 7月 資本金を3,600万円に増資
9月 台湾事業所開設
2001年 7月 香港事業所開設
9月 蘇州事業所開設
2005年 1月 本社を現事務所(宇部市錦町)に移転
2007年 11月 事業開発推進部 東京営業所開設
2008年 3月 本社事業開発推進部に東京営業所を統合
2009年 3月 蘇州事業所、香港事業所を統合
4月 成都数夢軟件有限公司(成都デジタルドリーム株式会社)と業務提携
7月 中国事業所(四川省成都)開設
8月 海外事業本部を新設
2010年 4月 ソリューション事業部を新設
10月 新規事業推進部を新設
海外事業本部を海外営業部に名称変更
釜山オフィスを開設
2011年 4月 新規事業推進部を廃止し、市場開発本部を新設
8月 釜山事務所を新設
2014年 3月 蘇州事業所、香港事業所、中国事業所、釜山事務所を廃止